企業価値の計算方法
企業価値（Enterprise Value／EV）の計算は、M&Aや事業承継で適切な譲渡価格を決定するための重要なプロセスです。本ページでは、企業価値を構成する要素や代表的な計算方法、算定時の留意点についてわかりやすく解説します。
企業価値（EV）とは
企業価値（Enterprise Value）は、企業を丸ごと買収した場合に必要となる価値の総額を示します。一般的に、株主価値（時価総額）＋ネットデット（有利子負債－現預金）などで算出され、株式価値だけでなく負債やキャッシュポジションも反映するのが特徴です。
企業価値の基本計算式
| 項目 |
計算式 |
ポイント |
| 株主価値 |
発行済株式数 × 株価 |
上場会社は時価総額、未上場は類似会社比較やDCFで算出 |
| ネットデット |
有利子負債 − 現預金 |
キャッシュ超過の企業はマイナス調整になる |
| 企業価値（EV） |
株主価値 + ネットデット |
買収対価の総額イメージ |
企業価値の主な計算方法
① DCF法（ディスカウント・キャッシュフロー法）
将来のフリーキャッシュフローを割引率（WACC）で現在価値に換算して合計し、さらに継続価値（ターミナルバリュー）を加えて算定します。
EV = Σ(FCF ÷ (1＋WACC)t) ＋ TV
- 将来予測の精度が高ければ最も理論的
- 資本コスト（WACC）の設定が結果を大きく左右する
② 市場倍率法（マルチプル法）
類似上場企業の株価指標を基準に、対象企業の業績指標に倍率を掛けて算定します。
| 倍率指標 |
計算式 |
目安レンジ |
| EV/EBITDA |
企業価値 ÷ EBITDA |
5〜12倍（業種次第） |
| P/E（PER） |
株価 ÷ EPS |
10〜25倍（上場平均） |
| EV/Sales |
企業価値 ÷ 売上高 |
0.5〜3倍（成長業種は高め） |
市場データが取得しやすく簡便ですが、上場企業と非上場企業のリスク差を補正する必要があります。
③ 時価総額＋ネットデット法
上場企業の買収時に用いられるシンプルな方式。公開買付け（TOB）のプレミアムを加えた株主価値にネットデットを足してEVを求めます。
複数手法でクロスチェックするのが妥当性検証のコツ！
DCF法・市場倍率法・ネットデット法を併用し、結果を比較してバリュエーションレンジを設定することで過大評価・過小評価のリスクを抑えられます。
企業価値算定時の留意点
- 将来計画の妥当性：DCF法では楽観シナリオと保守シナリオを用意し感度分析を行う。
- 非業務資産・債務の調整：遊休不動産や退職給付債務などをEVに反映。
- 資本コストの設定：株主資本コストと負債コストの適切なウエイト（WACC）が必須。
- 少数株主持分・優先株：企業価値に含める調整が必要。
企業価値を高めるには早期の改善策が鍵
バリュエーションは一朝一夕で上げられるものではありません。収益性改善・無駄な資産圧縮・ガバナンス強化などを計画的に実行し、タイミングを見極めてM&Aに臨むことが重要です。
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